日本地理学会、「地理総合」必修化に向けたメッセージを発表

日本地理学会は25日、2018年の学習指導要領の改訂により、2022年から高校で新たに「地理総合」が必修科目となることに向けたメッセージをメディア向け説明会にて発表した。

会長の松原宏氏は、このタイミングで地理が必修化されることになった理由として、グローバリゼーションによって社会が急激に変化してい中、変化に対応する能力を身に付ける必要があること、東日本大震災に代表される大規模災害への対応力が求められていることの2つを挙げた上で、今回必修化される「地理総合」では、国際社会の理解と災害・防災への理解を高めるため、これらが大きな柱となると語った。

さらに、これらに加えて重要な点として、GIS（地理情報システム）などを用いて地図を使いこなすことにより、地理的な見方や考え方を身に付けて、さまざまな課題への解決策を見つけるアクティブラーニングを重視する教育へと変わっていくことにも期待を表明した。

その上で、日本地理学会ではこれまでも講師の派遣を通じて教員研修の充実を図ったり、大会のシンポジウムで高校の教員や大学関係者などの間で議論を深めたりといった活動を行ってきたとして、今後も力を入れて「地理総合」をサポートしていくと抱負を語った。

日本地理学会
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