技研商事インターナショナル、複数店舗を俯瞰的に評価できる「複数店舗レポート」を提供開始
技研商事インターナショナル株式会社は、店舗周辺エリアの統計データや自社データに基づいて複数店舗を俯瞰的に評価できる「複数店舗レポート」機能を6月に提供開始すると発表した。 同機能は、同社が提供するGIS(地理情報システム)の「MarketAnalyzer 5」のオプション機能で、従来はExcelレポート機能(単一店舗分析向け)では難しかった複数店舗の比較・分析を容易に行えるようになる。売上だけでな […]
技研商事インターナショナル株式会社は、店舗周辺エリアの統計データや自社データに基づいて複数店舗を俯瞰的に評価できる「複数店舗レポート」機能を6月に提供開始すると発表した。 同機能は、同社が提供するGIS(地理情報システム)の「MarketAnalyzer 5」のオプション機能で、従来はExcelレポート機能(単一店舗分析向け)では難しかった複数店舗の比較・分析を容易に行えるようになる。売上だけでな […]
マップマーケティング株式会社は4月8日、エリアマーケティングGISソフト「TerraMap」シリーズのオプションデータ「経済センサス活動調査データ2021」を提供開始した。 同データは、日本国内の全産業分野の経済活動を調査した「経済センサス」をもとに産業別・経営組織別の情報を収録したデータで、最新版ではデータ項目が11分類1165項目にアップデートされた。 主な追加項目は、産業小分類別の事業所数及 […]
マップマーケティング株式会社は3月25日、エリアマーケティングGIS「TerraMap」シリーズのオプションデータ「築年数データ2023」を提供開始した。 同データは、国勢調査や住宅・土地統計調査のデータをもとに独自に加工して作られた推計データで、地図上に可視化することにより、建築時期が古くリフォームが必要なエリアや、営業・ポスティング対象となるエリアの選定に役立てられる。 収録データは住宅の建築 […]
マップマーケティング株式会社は3月18日、エリアマーケティングGIS「TerraMap」シリーズのオプションデータ「年収データ2023」を提供開始した。 同データは、住宅・土地関連や就業状況、学歴、各賃金系などの調査によって得られたさまざまな統計データをもとに年収レベルの推計を行ったデータ。年収500~600万円の世帯が多いエリアや平均年収が高めのエリア、世帯数に対する特定年収の割合が多いエリアな […]
国土地理院は6月28日、「令和6年全国都道府県市区町村別面積調(4月1日時点)」を公表した。 面積調は、測量法第12条の基本測量に関する長期計画に基づいて、全国の都道府県市区町村別の面積を公表するもので、前回は2024年1月1日時点の面積を同年3月25日に公表した。 このたび公表となったのは2024年4月1日時点の面積で、国土の面積は377,974.71㎢と、前回の377,975.39㎢から0.6 […]
マップマーケティング株式会社は4月25日、将来推計人口データ「未来人口データ2020」を提供開始した。エリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」向けのデータとして提供されるほか、地図コンテンツ配信WebAPI「TerraMap API」でも提供する。 「未来人口データ」は、国立社会保障・人口問題研究所がコーホート要因法で推計した「日本の地域別将来推計人口」をベースとして、町丁目・メッシ […]
マップマーケティング株式会社は4月10日、地域プロファイリングデータ「タウン2020」を発売した。同社が提供するエリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」向けのデータとして提供するほか、地図コンテンツ配信WebAPI「TerraMap API」でも提供する。 タウン2020は、エリアマーケティング向けの生活者分類データで、町丁目・大字・市区町村ごとの年齢別人口や世帯構成、住宅種別、就業 […]
国土地理院は3月25日、「令和5年全国都道府県市区町村別面積調(1月1日時点)」を公表した。 面積調は、測量法第12条の基本測量に関する長期計画に基づいて、全国の都道府県市区町村別の面積を公表するもので、前回は2023年10月1日時点の面積を同年12月21日に公表した。 このたび公表となったのは2024年1月1日時点の面積で、国土の面積は377,975.39㎢と、前回の377,974.79㎢から0 […]
国土地理院は12月21日、「令和5年全国都道府県市区町村別面積調(10月1日時点)」を公表した。 面積調は、測量法第12条の基本測量に関する長期計画に基づいて、全国の都道府県市区町村別の面積を公表するもので、前回は7月1日時点の面積を9月28日に公表した。 このたび公表となったのは10月1日時点の面積で、国土の面積は377,974.79㎢と、前回の377,974.85㎢から0.06㎢の減少となった […]
技研商事インターナショナル株式会社は、同社が提供する国勢調査をベースとしたジオデモグラフィックデータ「c-japan(シー・ジャパン)」が公益財団法人国土地理協会(JGDC)の全国町・字コードの最新版に対応したと発表した。 c-japanは、国勢調査をベースに「年収」や「地価」を加味して日本全国を居住者のライフスタイルで35分類したジオデモグラフィックデータ。住所データをもとに、そのエリアにどのよ […]